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2010.01.30

英語の語彙

最近自分自身はサボっているけど、英語学習において、単語を暗記することの重要性は強調しすぎても強調しすぎることはないだろう。単語を知らなければ、聞けないし、読めないし、話せない。

ちょっとグーグルで検索してみたところ、こんなサイトを発見した。英語を母語とする人の語彙は4万~5万語だという。もちろん、受けた教育や職業によっても違うが、他のサイトでも似たようなこと(大抵情報の出所はCambridgeなどの辞書)が書いてあるので、大体この近辺の数字なのだろう。

一方、学習指導要領によれば、日本の中学生が学ぶべき単語は、基本語約1000語。ある調査によれば、日本人の大学生の平均語彙数は3700程度だという(Mochizuki and Aizawa 2000)。

たとえネイティブの語彙が5万語だとしても、通常使用する単語はそれよりもはるかに低いだろう。果たして個々の単語の使用頻度がどれくらいなのか、というのが気になるところ。出所が古いが、これまたある調査(Kucera & Francis 1967)によると、雑誌記事や新聞記事の単語使用頻度を調べたところ、

最高頻度語彙数
カバー率
135
50%
2,500
78%
5,000
86%
10,000
92%

という結果がでたそうな。つまり、1万語で大体世の中の英語文章の9割以上がカバーできる。最高使用頻度の単語は"the"ということでした。さらに、米国の主婦が2時間電話でしゃべっても、使っている単語はわずか500語程度らしい。しかし、これをもってして、「なーんだ、俺は既に8割ぐらいカバーできるのか。なーんだ、日常会話は500語ぐらい使いこなせればいいのか。」とはいえない。

まず、「基本の500語」の使い方のバリエーションが結構広い。よく知られている例として、”make”は「作る」以外にもいろんな使い方があり、"make it"といえば、「それを作った」ということを意味する場合はあまりなく、「何かに成功する(授業に出席する、試験に受かる)」ということを意味する。ちょいマニアックだが、テニスで"Made that two points"というと、文脈にもよるが「ブレイクポイントを2回免れた。」ということにもなる。

他にも、"pass"はもちろん「pass an extra copy(余った資料ちょうだい)」という場合にも大変よく使われるが、"pass away"で「亡くなった」という意味があり、誰かが死んで、敬意を払う必要がある場合にもよく使う。社会人同士の会話であれば、"He is dead"というと、違和感があるケースの方が多いのでは。つまるところ、基本の500語を使いこなすためには、やっぱり相当な訓練と知識量が必要になるのだ。

そして、残りの「基本語以外の言葉」についても、「日本の大学生が80%ぐらいカバーしてれば、大体OKではないか」といえないのがつらいところである。ためしに、普通の大学生に「タイム」や「エコノミスト」を読ませても、とても十分な理解に至らないだろう。「英文読解において未知語の割合が延べ語数の2 パーセントを超えた場合,十分な内容理解は困難である」との主張もあるぐらいなのだ(Nation 2001)。この計算によれば、20%も分らなければ、皆目検討もつかないことになる。

個人的な経験に基づいていえば、多分「述べ語彙数の2パーセントを超えた場合に内容理解が困難になる。」というのは正しいと思う。例えば、英語のケースを読んでいても、知らない単語に出会う頻度は、実はそう多くない。僕の場合は、分野にもよるが、1段落で1語あるかないか。1ページで大体5個以下。多ければ10語以上というところだろう。

まず5語以下だったら、辞書を引く必要は多分ない。他のところを読むだけで十分に内容がわかる。しかし、10語だと、だいぶ内容理解があやしくなり、20語だと「大体こんなことを言っている。」というレベルであり、細部を聞かれても答えられなくなる。その他の何百語の単語の意味が全て分っていたとしても、だ。

日本の英語教育がよくない、何年たっても使えるようにならないとはよくいわれることではあるが、そもそもある程度自由にコミュニケーションができるようになるまでには、上記のように相当な土台が必要で、学校の授業程度の時間では、絶対数が足りないと思う。

「中学校から大学までやく10年勉強したのに。」とはよくいわれるが、そのうち英語学習に使っている時間など、ほんのわずかだ。日本語と英語は、共通点が極めて少ない”遠い”言語であるとはよく言われることであり、旅行をする程度ならともかく、ある程度のコミュニケーションをしようと思うのなら、そもそもこの程度の勉強量で足りるはずもない。

ということで、こんなにブログを書いている時間があれば、単語のひとつでも覚えなくては・・・、と思いつつ、いつも挫折してしまうのでした。

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2010.01.29

世界一のビジネススクール

先日のファイナンシャルタイムズの記事によれば、2010年のビジネススクールランキングで見事LBSが一位に輝きました。ランキングはあくまでビジネススクールを評価する一指標に過ぎませんが、在校生としては素直に嬉しい。学校関係者の努力、過去の先輩達の名に恥じないように、これからもがんばります。




・・・と、心の底から素直に思っていれば、僕は今頃大学の同窓のように官僚か弁護士になっていたでしょう。僕がランキングをみて瞬間的に思ったのは「なんで1位なの?」ということ。

どうやらそう考えたのは僕だけではないようでして、スタディグループの女の子に言わせれば、

「何でLBSが1位なんでしょうね。確かにLBSはいい学校よ。それは認めるけど、全然完璧な学校でもないじゃない。知名度で言えばハーバードの方が上でしょうし、いくつかの授業は明らかに講師に問題があるし・・・。ランキングは高いにこしたことはないけどね。」

恐らくは彼女の発言が在校生の最大公約数的な意見ではないでしょうか。

ちなみに、ビジネススクールのランキングについておさらいをしておくと、いくつかの経済系の雑誌や新聞で毎年あるいは隔年ぐらいで、各々独自の集計を行い、ランキングを発表しています。考慮されるのは、GMATのスコアや卒業生の年収などなど。メディアによって、当然順位は異なります。

面白いことにというべきか、やはりというべきか、ファイナンシャルタイムズやエコノミストなどのヨーロッパ系のランキングではヨーロッパ系の学校が上位にくる傾向があり、ビジネスウィークなどのアメリカ系のランキングでは、「USの学校とその他」に分かれるため、全世界で見た場合の比較が不可能になります。

で、なんでファイナンシャルタイムズのランキングでLBSが1位になったのかというと、そもそも同紙のランキングが「卒業生の平均年収」と「入学前と比較した年収上昇率」にウェートをおいているかららしいのです。

しかしよく見たら、USスクールの卒業生の方が収入は高いし、上昇率でいえば他のヨーロッパの学校やインドの学校の方が高い。多分国際性とかそんなファクターも入っているのでしょう。

まぁ、ランキングとはことほどさように、使用している指標は客観的でも、どの指標を選ぶかが主観的なものなのです。なお、当校では「ファイナンシャルタイムズの編集者はLBSの卒業生なんじゃないか」という憶測がささやかれています。ですが、学校関係者はこのランキングを非常に気にしておりまして、この記事が出たその日には、さっそく学長から生徒宛てに「やったぜ」的なメールがきました。

なお、某ビジネススクールでは「俺たち世界一」みたいな飲み会コールがあるというウワサを聞いたことがありますが、当校でそんなことをしたら「そうだね。よかったね。」と”大人な対応”をされることと思われます。

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2010.01.28

続・日本のインターネット広告について思うこと

せっかくなので、前回の続きで普段考えていることをつらつらと。

よくいわれるように広告会社が『デジタル』分野に注力するといった場合に、サイト運営者として参入するのか、広告仲介業者として参入するのか、それ以外のサービス(コンサルティングやサイト制作など)で参入するのか、せめてその点に関する認識は必要でしょう。

まず、成功すれば高収益が実現できるのはなんといってもサイト運営です(『コンテンツ』という単語の方が一般的なのかもしれないですが)。言うまでもなくYahooが典型例になるでしょう。昔は電通がYahooにお願いされて枠を売っていたらしいのですが、前回のエントリーで申し上げたようにいまや最終利益はYahooの方がはるかに多いのです。

親しみのあるところでは、Mixiなんかも、利益面ではもはやばかにできないと思います。Mixiの当期純利は昨年度で既に20億円あまり。たぶんまだ成長の余地があるでしょうから、連結で合算できれば電通のような大手広告代理店にとってさえ、財務諸表上それなりのインパクトがあります。

「Mixiがかよ!20億円でかよ!」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、広告業界って知名度に比して事業規模って小さいんですよね。人員の面でも、売上や利益の面でもメーカーや金融なんかと比較になりません。もちろん世の中へのインパクトという点では事業規模以上のものがありますが。

さて、このサイト運営の分野はまだ新サービスがでてくる余地はあると思うのですが、面白いことにテレビ局や新聞社、大手広告代理店などの既存プレイヤーがこの分野に進出して成功した事例は寡聞にして知りません。ひとつの例として日テレのプレスリリースをみてみると、

「第2日本テレビが2回目の単月黒字を達成!
~インターネット動画業界で世界初の安定黒字達成に布石~」

2009年12月1日

という具合です。このプレスリリース、日テレサイドはポジティブなニュースのつもりで発表したと思うのですが、いかにも苦しい。かえって苦戦している様子がひしひしと伝わってきます。ちなみに僕は心情的には知り合いがいっぱいいる日テレを応援しています。

思うに、日テレのような立派な企業がここまで苦戦するのは、よっぽど既存映像コンテンツはネットとの親和性が低いということなのでしょう。僕も経験があるのですが、とくに映像コンテンツは権利を主張する人々がごまんといて本当に使いづらい。大体そもそもどこまでが権利者なのかがグレーなのです。番組制作時にワンショットの支払いでテレビ局が全ての権利を買いきれれば、色々とおもしろい展開ができると思うのですが。

たとえばイギリスのBBCでは「iPlayer」というサービスがあり、放送された番組がそのまま翌日ネットにアップされます。もちろん全てではないですが、人気番組はたいてい見られる。これは民間放送のITVも同様。BBCの場合はニュース番組に至ってはリアルタイム。イギリスより回線速度が格段に速い日本で同じことができないのは、宝の持ち腐れのような気がします。

話を日本に戻すと、有りモノの素材が使えない現状では、人々の耳目を引く革新的なサイト運営のノウハウが広告業界の既存プレイヤーにあるわけでもないので、逆に成功したら、そっちの方が不思議とさえいえるのかもしれません。

さて、残るは広告仲介業かその他のサービスということになりますが、これは前回のエントリーでも議論したように、そもそもこの業界自体は従前のままでは収益性が見込めないと思っています。つまり、この分野に参入するなら、業界の構造を変えるような方法論が必要なのです。

例えば、オンライン広告会社を大胆に買収して、間接部門を統合して低価格モデルを確立するとか、システム投資をして現在の低賃金労働(つまり若者)に頼っている労働集約サービス構造から脱却するとか・・・。

大手広告会社も1年に1件ぐらいのペースでネット専業の代理店などを買収していますが、間接部門を統合したりしてダウンサイジングするなどの改革を行ったとはあまり聞いたことがありません。買ったら買いっぱなしで放置というのは、最悪の買収戦略です。ちなみに、多くの場合「ノウハウの共有」というのはその後何もしないことが多い。

もし、経営陣が「だって仮に何もしなくても連結で利益に貢献するからいいじゃん。」と思っているなら、それは大きな間違いです。買収する側は買収する際に多大なコストを払っています。投資銀行に払う手数料、弁護士に払うリーガルコストなど直接的なコストに加えて、既存株主へのプレミアム。

通常買収株価は「将来稼ぐであろうお金の全合計値+α」となるため(そうでなければ既存株主が売らない)、買収する側は、買収した後に適切なマネジメントをして利益をおしあげなければ、通常その買収の最終損益はマイナスになります。

もちろんこの「将来稼ぐであろうお金」を既存株主が過小に見積もる場合もあり、その場合は、特に買収した会社にてこ入れをしなくても利益がでて”結果オーライ”となります。結果オーライをあてにするなら何も考える必要がないので大変楽なのですが、そういつもいつも運任せというわけにもいかない。

シナジー効果がない買収戦略は、評価損になって財務諸表に現われます。ということで、ここ最近、たいてい大手広告代理店の財務諸表には「株式評価損」「事業再編費」「棚卸資産評価損」などの特別損失が計上されております。毎年計上してたら”特別”ともいえませんが。

最後はまとまりに欠けてて恐縮です。そんなこんなで、僕はインターネット広告の業界に悲観的でも楽観的でもないのですが、既存プレイヤーにだって、思いつき買収の他にもやれることはあるだろうに、と歯がゆく思っている次第です。そういう仕事がやれたら楽しいのになぁ。

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2010.01.25

インターネット広告業界(日本)について

せっかくグーグルの話が出てきたので、若干インターネット広告について思うところを。

僕は広告業界出身ではあるけれども、実は個々のメディア事情にはそれほど詳しいわけではない。テレビに関しては放送局で仕事をしている人たちの方が詳しいだろうし、インターネット広告もバナーとリスティング(検索連動型広告)を売ったことはあるが、ネット専業で働いている人ほど詳しいわけじゃない。

それでも僕の優位性があるとしたら、広告業界を俯瞰で眺めたり、メディア事情を相対的に考えられることだろう。実はテレビ局やインターネット広告業界の人たちは横断的な知識に乏しかったりするし、クライアント対応を直接しない(大体代理店の人間がやる)ので、ちょっと意見が偏っていたりすることがある。

で、このご時世、ほとんど全ての媒体の売上げが前年割れする中で、インターネットだけが前年比プラスだ。すばらしい。とくに検索連動型の伸びが著しい。まだまだ業界の規模は伸びていくだろう。電通だって社長がことあるごとにデジタルデジタルいってるぐらいだ(もっとも彼の『デジタル』が何を意図しているのかは正直よく分らないのだが)。

ただ、業界規模が拡大している=魅力的な業界とは限らない。

そして、インターネット広告業界はいまのところ全く持って魅力的な業界ではない。僕は若者諸氏が働くことはお勧めしない。というのも、まさに現在の日本のネット広告は労働集約産業、プレイヤーが多すぎて収益性が本当に低いのだ。

まず、既存広告業界同様に大きく媒体(Yahooやグーグル)と代理店(CCI、DAC⇒電通、博報堂)に分けよう。

言うまでもなく、広告価値とは媒体の魅力に対応している。ここで人をひきつけられれば、そういう人たちを目当てにしている広告主もひきつける。日本で圧倒的なポジションを築いているYahooは高収益企業だ。実際にYahooの純利益は電通を抜いている。

しかし、その他の媒体はかなり有象無象。いくつかの限られた有名媒体を除けば、損益分岐点を越えるのがやっとか、もしくは赤字だろう。グーグルでさえ日本では成功しているとは言いがたい。

代理店側も同様だ。というのも、実はネット専業の代理店が差別化するのは非常に難しいからだ。何を持って『提案』するのだろう。サイトをちょっとかっこよく作ったり、OLを使った企画モノを作ったり、タレントをひっぱってきたりすることはできる。ただ、やはりテレビや雑誌のコンテンツの力を借りなければ、広告主を惹きつけるだけの企画をつくることは難しいというのが実情だ。

結果として何がおこるかというと、若者がせっせとクリックレートのレポートをつくったり、使いまわしの企画書のあて先を変えて、代理店ないしはクライアントに届けるということがおこる。

・差別化が難しい(有名媒体を除く)

・プレイヤーが多い

この状況がもたらすのは、必然的にマージンが低い。完全競争=利潤ゼロに近い状態だ。

さて、そんな中で電通や博報堂の大手広告代理店がどう対応しているかというと、完全アウトソース。電通はCCI、博報堂はDACという子会社を使い(使わざるをえず)、ネット広告業務を行っている。給与体系も本社の正社員とは分かれている。

たしかにネット広告は市場規模が伸びているので発表されるたびに注目される。”マスメディアがインターネットにおびやかされる”という話も10年前からほとほと聞き飽きた。が、インターネットの部署に行った僕の同期がぼやいてたように、

「ネット広告なんてやるもんじゃない。」

というのが今のところの現実だ。

※今後の動向に関してはもうちょっと考えます・・・

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2010.01.23

グーグルからのメッセージ

選択でとった会計の授業ですが、段々インド人の教授が飛ばし始めて面白い。

「諸君らはもちろんグーグルという会社を知っているだろう。このグーグルという会社の財務諸表は極めてエキサイティングだ。とくに上場後、2004~2006のキャッシュフロー表をみてみよう。

Presentation1_2

このキャッシュフロー計算書からグーグルから投資家へのメッセージが読み取れる。」

「ここでグーグルがいっているのは、

投資家の皆さん、馬鹿でありがとう
"Thank you for stupid investors"

ということだ。グーグルは2004~2006の間に株式発行で8500億円もの現金を集めている。その使い道は、おもに有価証券の購入だ(ほぼ国債と地方債)。つまり、グーグルのしたことは『とくに明確な戦略はないけど、今株価が高いのでとりあえず株式を発行します。』ということにほかならない。」

「国債を買うなら、投資家は自分達で買えばいい。なぜ大金をわざわざ無策な企業に投資しなければならないんだ?恐らくグーグルは『将来のR&DやM&Aの手元資金確保のため。』と主張するだろう。

ところが、2004年および2005年に実際に積極的な投資活動をおこなっているわけではない。2年間も国債でキャッシュを寝かせとく意味は見出し難い。つまり、この2年間はお金を集めたはいいが、使い道が思い浮かばなかったのだ。」

「もちろん、将来実際にグーグルがR&DやM&Aに投資をして、その結果成長することは十分ありうる。だが、グーグルの本業はなんだ?サーチエンジンによる広告収入だろう。本業を拡大するための投資であればともかく、そうでなければ成功の確率が格段に下がる。つまり、これらは結果がでるかどうかわからない、リスキーな投資なのだ。」

なお、公平を期すために後日談を調べると、実際にはグーグルの株価は2004年と比較して現在6倍ぐらいになっているので、2004年のIPO時に買って今も持っている人たちはそれなりのリターンを得ている。

投資家からもらったお金は有効に使わなかったけど、本業でがっつり成長したので結果オーライ、というところか。だとしたら株式公開なんてしないで儲けたお金と、この先儲けるであろうお金を少ない株主で分け合ってればいいわけで、実は創業者達にとってもこれはうれしい結果ではない思う。

そして、この財務諸表が明らかになった2年後の2006年の1月に買った人のリターンは+20%程度。めんどくさいので算術平均をとれば年で5%。皮肉にも当時の国債を買うのとそれほど変わらない。もちろん去年の金融危機直後に売ってしまうとマイナスだ。

このインド人の教授ですが、「私の物言いは半分冗談だが、半分真実だ。」ということで、別にお馬鹿さん発言も100%本気で言っているわけではないそうです。それでも語り口が面白いし、授業の仕切りもなかなかなので、毎回授業の終わりは拍手です。

その後この現金がどうなったかというと、2006年に1000億円ぐらいを使ってタイムワーナーの株を買い、2007年にオンライン広告代理店のダブルクリックを3000億円キャッシュで買収しました。

いまやグーグルは営業活動で8000億近く、チャリンチャリン現金が入る会社になっているので、もはやIPO時に払い込まれたお金の使い道がどうというわけではないのですが、2008年は結構モノに設備投資してるみたいです。ITアセット(サーバーか?)とか、建物とか、土地とかに約5000億以上使ってますね。

まぁ、かのマイクロソフトもかつて手元に5兆を超えるまでキャッシュを溜め込んで、金が余って余ってしょうがない会社でしたが、2004年に配当でぶわぁーっと株主に還元しました(1986年に株式公開してから初)。グーグルも今は配当ゼロですが、極端な失敗をしない限り、いずれ溜まったキャッシュが配当で流れ出ることでしょう。10年以上後かもしんないけど。

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2010.01.21

英語の添削

昨日ジャパンとリップのプレゼンテーションをいきなりふられたので、こなしてきました。内容的にはスライド7~8枚程度、時間も5分ちょっとなので、日本だったら一回リハをやって、本番やっておしまいというレベルなのですが、なにせここはエゲレス。たかが5分でも、というかむしろ5分に収める為に結構練習しましたよ。

まぁ、人前で英語を話す機会はあまりないので、ついでにフィードバックを聞いてみようと思ったのですが、これがまた外人の友達に聞くと、

「グレイトプレゼンテーション!」
「ベリーグッド!」

とかばっかり。いや、それはいいんだけど「『もっとこうしたらいい』とか教えてくれ。」といっても、「え、何?何が問題なの?すっごいよかったよー。」てな返事しか返ってこない。役にたたねー。

ということで、帰国子女の日本人にフィードバックを求めてみると、「発音もすごいよくなってたし、何も問題ないっしょ。」「あえて言えばちょっとだけオーバーリアクションだったかな。」ぐらいでこれもあまり変わらない。

その点むしろ英語をしゃべれない日本人の方がフィードバックはシビア。「ネイティブと比べるとつなぎの言葉がないので、流れがきれる。」「流暢さよりもむしろ発音が問題では。」などなど。それが合ってるかどうかはともかくとして、参考になる。

これはしかし、文章の添削を頼んだときも同じで、ネイティブのアメリカ人とかイギリス人とかに添削を頼むと、ほとんど赤が入ってこないのだ。前置詞でこれは違うでしょ、というのがちょっと直される程度。方や非ネイティブで英語ペラペラの人が同じアサインメントをやると、結構真っ赤になるまで赤が入る。もっともたまに言い回しを結構なおすアメリカ人もいるので人によるが。

ということで、僕は、というかしゃべれない日本人一般的に、英語に関してはちょっと過大なコンプレックスをもっているんだと思う。彼らは僕らが思うほど相手の英語のレベルについて気にしてない。まぁ、たしかに外人がたどたどしい日本語で話してきても、日本人じゃなけりゃそれが当たり前だし、意味がわかれば文法や時制の間違いなんて気にしないだろう。

しかし、わかっちゃいるけど臆してしまう。ちなみに、同じような感覚はどこの国の人も持っているようで、結構よくしゃべる留学生で、何年もイギリスに住んでて「おまえは全然問題なし!」といえるような人も実は英語にコンプレックスをもってたりするものだ。

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LBS日本語サイトの更新

主に受験生の方々へ向けてですが、LBSの日本語サイトが更新されました。もうセカンドラウンドの出願終わってるので遅いかも知れませんが、インタビュー等でお役立てください。個人的には前の奴はいまいちみにくかったので、今回はだいぶすっきりしてよくなっていると思います。

ささいなことですが、結構こういうサイトの出来で志望度合いって影響をうけると思うような気がします。学生の数はそれほど多くないですが、LBSでも日本という国はある程度リスペクトされているような気がしますので、是非このよい傾向が続くように優秀な方々に入ってきて欲しいです。

ちなみに、我が校の日本人数ですが、数年前は二桁いたようですが、昨年は5人まで落ちました。今年は9人です。去年、全体の学生数が320⇒400まで増えたので、そもそも全体のパイが拡大しているのですが、それを考慮しても割合的にはちょびっと増えたかな。来年は二桁になって欲しいものです。やっぱり数が多くなればやれることも増えますしね。

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2010.01.19

赤点と人類についての考察

結局Councel Taxは窓口で直談判したところ、あっさり全額免除になりました。市役所にいくと、結構人が並んでいるので、受付で要件と名前を言います。しばらく待つと名前を呼ばれて、ガラスでしきられた、ちょっとかっちょいい個人用のブースへ。こんなところに金をかけるぐらいならシステムとオペレーションの改善に金をかけるべきではないかと思ったのは僕が日本人だからでしょうか。やっぱイギリス人って見栄っ張りなのかなぁ。

さて、パラパラと一学期の成績が返ってきました。僕は自分の語学力を考えてパスすればいいや、ぐらいの非常に低い目標をかかげていましたが、それよりはだいぶましな結果。ひそかに自分的にはよしとしています

昨年大量の赤点を出した会計とファイナンスですが、去年よりは問題が簡単だったと思われるものの、2科目で我がストリームからは合計15人の落第者が。うちのストリームの成績がとくにわるいのでなければ、少なく見積もっても50人ぐらい赤点をとったことになると思われます。

なお、我が同期の日本人にいわせれば「あの会計のテストでどうやって赤点取るんだ?」ということらしいので、うわさに聞く”外人で数理系に弱い奴は信じられないくらい弱い”というのはどうやら本当のようです。僕は会計の固定資産の問題解けなかったのでコメントを避けましたが。

しっかし確かに、グループワークで多少下駄を履かせてもらっていることを考えると、最下位の点(今回は30点)ぐらいはたたきださないと赤点ライン突破しないよなぁ・・・。至難の業だ。それともグループワーク出さなかったのかな?

ちなみに、授業でもっとも発言しているであろうイギリス人はダブルで赤点をとっておりまして、彼についてはみんなが腫れ物を触るように沈黙を守っております。

にもかかわらずウワサは風よりも早く広がり、そしてこの手の話を教えてもらうのはなぜか常に女性陣からであり、あと1000年ぐらいこの傾向は変わらぬであろうことを確信しました。

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2010.01.18

日本の観光名所?

LBSでは毎年3月に日本人学生がボランティアでLBSコミュニティに対し日本へのトリップを計画しております。なお、学生だけでなくそのパートナーも参加できます。

今年は京都から入って東京終わりで都合6泊7日の予定。東京と京都という日本の2大観光地を押さえつつ、ビジネススクールらしく随所で企業訪問を混ぜる予定。国内移動も結構あるため、学生のトリップとしては残念ながら少々高めの値段設定なのだが、

「これを逃すと日本に二度と行かないかもしれない。」
「日本語できないけど、通訳(我々のこと)がいれば問題ない。」

ということで、LBSで数多く企画される海外トリップのなかでもかなりの人気を博しております。なお、自分の経験から言っても、自分の知らない国に行くにあたって、信頼できる友達が、宿の手配から移動の手配、お勧め観光スポットまでアレンジしてくれるのであれば、こんな楽で安心できることはない。

今学期はみんな就職活動で忙しいのですが、夏学期は比較的楽になるはず、ということで、来学期はいろんな国へのトリップが企画されています。僕も2~3申し込みました。

で、話を日本に戻すと、気合の入っている何人かは「日本をみるのに一週間で足りるわけないだろう。」ということで、別に勧めたわけでもないのに延泊する気満々です。ついては、「延泊するのは決めたが、日本についてはなんにも知らん、どこに行けばいいんだ?」ということを聞かれるのですが、”はて”と困っております。そもそも何が外人に受けるのかよくわからん。

京都⇒名古屋⇒東京と行くので、主要三大都市圏はおさえているわけですが、このサイトを見る限り、外国人への人気スポットとして他に「奈良」「高野山」「鎌倉」「日光」「宮島」あたりがあがっているようです。個人的には異彩を放っているのが高野山、なぜだ、渋い・・・。

他にもちょっとびっくりしたのが「利尻島」。まさか昆布を食いたいわけでもあるまいと思ったら、世界でもここにしか咲かない高山植物があるから、ということらしい。誰かの個人的趣味ではないかという疑惑もあるが。ちなみに、僕もちょっと利尻島行きたかったのですが、去年北海道にいったときは、稚内から日帰りできなかったのであきらめました。ひょっとして夏は外国人観光客であふれかえるのかな?

まぁ、自然系は日本じゃなくてもあるので除外するとして、お勧めとしては上記にあがってる都市ぐらいかなぁ、という気もします。他にお勧めの場所があれば是非おしえてください。

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2010.01.16

会計の基本と我々の報酬

さて、LBSでは1年生の2学期目から選択科目を履修することができます。といっても、とれる科目はまだそんなに沢山ないですが。

僕が今学期取ったのは財務諸表分析。先学期にならった会計の基本知識をベースに、実際の財務諸表をどう読み解くか、というか財務諸表にどういう限界があるのかを学ぶ授業です。

先生はLBSで10年以上教えているインド人。インド人アクセントがあり、早口ではあるものの、クラスメートよりははるかに聞き取りやすい、というかベラベラのネイティブの先生よりも全然聞き取りやすい。

さすが選択科目というか、先生も結構自信をもって教えている感じがして、授業のテンポは小気味よい。第一回を見る限りでは、内容も結構詰まっている感じで、「これはとって正解だったな。」という印象を受けました。

で第一回目、会計の基本中の基本として、教授が強調していたのが、

「財務諸表上の売り上げや利益が上がったからといって、企業の本質的な業績が向上したとは限らない。」

ということです。理由もいくつかあるのですが、

1.業界動向
経済全体や業界全体が拡大基調にあるときは、参加プレイヤーすべての業績が向上する。

2.会計方式の変更
アップルのように「売り上げ計上のタイミング」を前倒しすれば、一時的に前年度に比べて売り上げを向上させることが可能。

3.インフレ
日本はデフレですが、先進国でも1~3%。途上国では5~10%のインフレがあるのが普通。つまり前年度比で1~2%ぐらいの売上/利益向上はインフレで説明できる。

当たり前のことじゃん。別に会計の知識いらないよね。

ということなのですが、自戒を込めてそういえば「改めて考えなおしてみるとおかしい。」ということがいくつかあります。たとえばよくある社長からの「前年度比利益100%達成」といったお知らせも、別に会社のパフォーマンスと連動していない可能性があるので、要因分析が必要。

また、「従業員ボーナスは会社の利益によって決まる。」という成果主義も、経営責任のある役員連中はそれでいいのかもしれないが、従業員にとってそれでいいのかは検討の余地がある。

そもそも従業員のパフォーマンスと関係のないところで売上や利益は変動する可能性があるからだ。「会社が会計方針を変更したせいで利益が落ち込んだ。」「競合他社は20%落ち込んだが、自社は5%におさえた。」いずれの事例でもボーナスは下がる。

たとえば、原則として個別の目標を設定して、その到達比率によって評価をするのが、従業員のモチベーション向上にとってはいいのかもしれない。

「利益が出れば給料は増える。利益が減れば給料は減る。当たり前のことだ。だから利益を向上させるようにがんりなさい。」といわれると、「そんなもんかいな。」という気もするが、これは会社側の理屈で、従業員の立場からすれば、「ちょっとまて、それは俺のがんばりとは関係ないだろ!」と主張することもまた筋が通ってる。

つらつらとそんなことを考えました。

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2010.01.13

凍れるイギリス

今年のイギリスは寒いです。何でも気温はここ30年で最も下がったらしく、BBCのニュースでは毎日「Freezing Briten」特集です。

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このとおり、ロンドンも雪がふりまして、歩道は凍ってつるっつるです。

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ちなみに、先週学校はほとんど休校だったらしく、「子供たちは1週間延びたクリスマス休暇をエンジョイしてました。」なんてコメントがBBCで流れておりました。他方で基本的にビジネスは通常通り運営されているため、「先生達は簡単にサボりすぎ。」という怒りの声もあがってます。

ヨーロッパ全体が寒波にみまわれてまして、ホームレスの方々は凍死するし、燃料代に事欠く年金生活者が10円、20円で投売りされている本を石炭の代わりに燃やして暖をとっているそうです。

で、この冬のせいなのか何なのか、最近は俄然インフラというか、イギリスの工業製品の質の低さが気になってきます。ブリテン島と大陸を結んでいるユーロスターも今年の冬で2回トンネルの中で止まりましたし(珍しくないそうです)、卑近なところでは、私の寮の水道用ポンプが壊れておりまして、水圧がめちゃめちゃ低くなっております。もう1ヶ月以上壊れたまんま。日本だったら1週間放置されていたらクレームもんですが・・・。しかし、私のいる中央棟はまだましで、学部生のいる北棟はそもそもお湯がでないとか!

しかし、全世界的に見れば日本のサービスの方が”過剰”でして、トータルで見た場合にこれがいいことなのか悪いことなのかはよくわかりません。日本のサービス産業の生産性の低さは有名ではありますが(労働時間が相対的に長いので単位時間当たりの利益は低い)、サービス産業はそれぞれのお国柄がありますので、そもそも生産性のみを比較して良い悪いというのがナンセンスなのかもしれません。

つまり、きめ細かくて迅速なサービスが提供される(いかに寮でも1ヶ月以上マンションのお湯が出ないとか日本ではありえない)けど、国全体の平均労働時間が長い国がいいのか、超いい加減なサービスなんだけど、国全体としてみたら平均労働時間が短いところがいいのか、「人による」と思われます。

個人的には、普通の日本人にはやっぱり日本の水が合うんじゃないかと思いますけどね・・・。

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2010.01.09

Council Tax の話

英国にも固定資産税(Council Tax)というものがあり、居住者は外国人でも払わなければならない。ただ、ローカルのコミュニティ(市や町)に払う税金という性格がはっきりしており、事あるごとにそれが強調されるため、個人的には”住民税”といったほうが語感に馴染む。

それはさておき、Council Taxは大家が払ったり、賃貸人が払ったりする。多くの税金と同じようにCouncil Taxにも減免措置があり、フルタイムで勉強している学生は支払いを免除される。

日本だったら住民票を届ける義務があるが、英国の場合は果たしてどう調査しているのかなーと思ったら、11月下旬になって、調査票が届いた。どうやら、これに居住者のステータスを書いて返信しなければならないらしい。ただ、同じ寮に住んでいても手紙が届く人と届かない人がいるのである。アバウトなお役所仕事。

ちなみに僕の場合は、まず宛先の住所と郵便番号が、寮から指定されたものと違っていた。固定資産税のくせになぜ住所が違うのだろうか?謎である。このせいだろうか、手紙を受け取ったのは発行日から3週間も経過していた。

そして、調査票には「3週間以内に返信しないと50ポンドの罰金が科されることがある。」とご丁寧にゴシックで書かれてある。あの~、受け取った時点で既に3週間経過しているんですけど・・・。

まじめな日本人としては、とりあえず書類に記載されていた電話番号に電話をするが、いつまでたってもつながらない。ふん、これぐらいは想定内である。問い合わせ用のメールアドレスも記載されていたため、「これこれの事情だから、罰金払う必要はないよね?念のため確認させてください。」とメールをうつ。

”返信までに約10営業日かかります”と自動応答のメールがきたため、同時に大学にCouncil Tax用のレターを作成してもらい、証明書として調査票と一緒に返送する。

これで一見落着かと思ってしばらくほうっておいたら、12月中旬、エジプト旅行中に市からメールが届いた。どうやら前に送った質問メールへの返事らしい。「新しい調査票を送るから、至急返信しろ。」ということである。帰宅してから確かめてみると、同じ調査票とおまけに請求書まで同封されているではないか。その額約半年で20万円。

請求書の支払期限は1月1日、帰国したときは既に役所は閉まっており、この時点でもう既に間に合わない。大学も閉まっているために、新しい在校証明書をとるのにも時間がかかる。

このときばかりは、日本のうらぶれた市役所の窓口が光り輝いてみえました。うーん、めんどくさい・・・。ネットで調べてみたら、「市民のための無料法律相談」というのが年末でもやっていたため、行って相談してみると、

「多分ただ単に書類を受け取った処理がされてないんじゃない?もう窓口に直接行って確かめるのが一番確実ね!」というアドバイスをもらった。窓口に持っていくオプションは書類上は提示されていなかったのだが、どうやら可能らしい。ここら辺も適当である。

ということで、窓口に行って確かめてきます・・・。

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2010.01.07

北朝鮮のサッカーチームの来日

日本の新聞サイトをみていたら、北朝鮮の女子サッカーチームが来日できるかどうか、というのがニュースになっていましたね。制裁措置として北朝鮮国籍の人は全面来日禁止になっているので議論になったとか。

結果的に「前政権が約束したことだし、スポーツだから」という理由で特例として認められたとか。

反対意見もあるでしょうけど、僕は理性的な判断なんじゃないかなーと思っております。歴史をひもとくと、似たような事例があります。冷戦時代のモスクワとロサンゼルスオリンピックです。

当時はソ連がアフガニスタンに侵攻した直後で、誰もが東西融和は遠い未来の話だと思っていたそうです(ちなみにこのときアメリカはウサマビンラディンを支援)。ちょうど今、多くの日本人が北朝鮮に対してそう思っているように。

モスクワオリンピックでは、アメリカを中心として日本、韓国などがボイコットしましたが、イギリスやフランスは政府の支援がないなか、組織委員会が独自で選手団を送ったそうです。

振り返って冷静に考えてみれば、ある国と政治的に対立していたとして、スポーツ選手団を送ることが果たしてその国の政治体制なり、政策なりを承認しているサインとなるのでしょうか。僕はかなり疑問に思えます。

むしろ対立してるからこそ、積極的に共通の利益を見出すべく尽力すべきではないでしょうか。時にスポーツは独裁国家のプロパガンダに使われることもありますが、政治色を排しやすいので、ポジティブに利用すべきかと。

別に北朝鮮だって歴史開闢以来日本の不倶戴天の敵ではありません。この先関係が改善できる可能性もあるので、問題のひとつをとって全ての国交断絶というのは日本のためにもよくないと、個人的には思います。

僕はケネディ大統領の「平和のための戦略」というスピーチが好きなので、以下掲載します。イエメンの問題とか、世の中全体が不寛容になっているときこそみんなに知ってほしいです。

平和のための戦略 ※適当な抄訳

あまりにも多くの人が、平和的な解決は不可能であり、現実的でないと言う。しかしこれは危険な考えだ。それは戦争が人類にとって不可避で制御不能なものだとみなすことに他ならない。しかし、そんなことを認める必要は全くない。(中略)政治的対立とは、所詮人がつくりだしたものであり、それゆえに人によって解決できるものだ。

私は別に全世界の普遍的な平和を目標に掲げようとか、盲目的に人間の善意を信じよう、と言っている訳ではない。希望や夢というものを否定するわけではないが、短絡的で安易な目標を掲げても誰も信じないし、かえって人々のやる気をそぐだけだ。

その代わりより現実的で、達成可能な目標を掲げよう。そしてそれは、突然あらゆる問題を解決する、というようなものではないはずだ。関係者が合意できるだけの、具体的で現実的な成果を積み重ねていくことが大事なのだ。

平和への唯一無二の簡単な道などない。対立する両者が全面的に受け入れられる、魔法の解決策などないのだ。真の平和とは、個々の世代によって絶えず変化する。つまり平和とはそうした『プロセス』のことに他ならない。

「友愛」とかまさに”短絡的で安易な”ことをいってる某国の首相にも勉強して欲しい・・・。

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2010.01.06

歯医者

いきなり話題が日常的になりますが、先日歯医者に行ってきました。年末にいくつかめんどくさいことが発生しまして、そのうちのひとつが「歯の治療」です。何年か前に治療した銀の詰め物がはずれました・・・。

こっちにくるまえに留学生用の健康保険はかけてきたのですが、たいていの場合歯の治療は保険適用外です。全額自己負担になります。日本の健康保険もつかえるのですが、「日本のケースに当てはめて」診療報酬が決まるために、多分全額はもどってこない。

イギリスの歯医者は「NHS(公的医療)」と「プライベート」にわかれまして、前者は安いのですがそもそも事前登録が必要な上に、あまり設備や腕前の評判が芳しくありませんでした。後者は登録とかいらないのですが、なんといっても高い!普通にけずってつめて10万円以上請求されるのも珍しくないようです。

ロンドンには日本人が多いので、日系の歯医者さんも多く開業しているようです。ロンドン在住歴が長い友人に聞いたところ、「プライベートなら日系もローカルも値段は変わらない。」ということだったので、日系の歯医者にしました。

色々と情報をあつめたところ、日系の雑誌等によく広告を出しているいくつかの歯科医院は、腕が悪いうえにぼったくるらしく、絶対やめたほうがいいということでした。

僕は良心的との評判があるところにいきまして、診察+レントゲン+治療で115ポンド(1万7000円ぐらい?)でした。日本でやったらたぶん自己負担は10分の1ぐらいなのでしょうが・・・。この金額が妥当なのかはよくわかりません。

治療してくれたのはどうやら院長さんではなかったようで、東洋系の若い兄ちゃんでした。説明は英語でしたが、希望すれば歯科助手のおばちゃんが訳してくれる感じでした。なお、器具と治療方法はほぼ日本と同じです。簡単な治療だったので、腕のほうはよくわかりませんが少なくとも僕は今のところ問題ありません。

なお、私費留学生の場合はその場でキャッシュ払いのみということでした。果たして僕の金額が学生現金割引料金を適用してもらっているのかどうかは定かではありません。

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2010.01.05

謹賀新年

時期を逸しましたが、あけましておめでとうございます。一年の計は元旦にありといいつつ元旦過ぎてますが、今年の目標など。

第一に、何をおいても英語力をもうちょっと伸ばしたいです。留学前にいろんな人から話を聞いていたので、ある程度は覚悟していたものの、会話力最低レベルだとやっぱり結構つらいです。まわりが知的コミュニティなだけに・・・。

留学しても意識的に勉強を続けていかないと、全く英語力が伸びません。学校で生活してても、ある程度のライティング能力さえあれば、レポートは書けるし単位はとれてしまうので。今年はもっと「英語を話さざるを得ない状況」に自分を追い込みたいと思います。クラブ活動なのか、ボランティア活動なのか、具体的な方策はまだ固まってませんが。

第二に、自分の将来のキャリアの方向性をある程度見極めたいと思います。今の会社に残るか、転職するか、転職するとしたらどの方向性なのか・・・。

今の日本だとまだまだ労働市場が硬直的なため、僕のような立場で転職すると比較的流動性の高い「外資系を渡り歩く。」というのが一番多いパターンになります。ですが、あまり職をころころ変えるのもいいことではないと思いますので、最低5年ぐらいは腰を落ち着けて取り組めて、かつ将来のキャリアにつながるような仕事を探せればと思っています。

ちなみに、日本人MBA生の場合は、夏のインターンを終えるあたりである程度の方向性がみえてきます。僕も夏休みは日本に帰国するので、なるべく色々な人の話をきいて、ベストな選択ができれば。もちろん卒業ギリギリまで決まらない、という可能性も十分あります。

とりあえずこの二つを主眼において、後は適当に学業とか、旅行とか、楽しみたいと思います。では、今年もよろしくお願いいたします。

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